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GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
---|---|---|---|
GRI 2: 一般開示事項 2021 |
2-1 | 組織の詳細 | 会社概要 グループ会社 |
2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 有価証券報告書(関係会社の状況) 編集方針 |
|
2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 編集方針 お問い合わせ |
|
2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 株主・投資家情報(ニュース>お知らせ) | |
2-5 | 外部保証 | - | |
2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 有価証券報告書(事業の内容) ウルトラファブリックス・グループの事業と社会の関わり |
|
2-7 | 従業員 | 人権尊重 | |
2-8 | 従業員以外の労働者 | 有価証券報告書(従業員の状況) | |
2-9 | ガバナンス構造と構成 | コーポレートガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
|
2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | コーポレートガバナンス | |
2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレートガバナンス報告書 役員一覧 |
|
2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレートガバナンス サステナビリティマネジメント |
|
2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティマネジメント | |
2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティマネジメント | |
2-15 | 利益相反 | コーポレートガバナンス報告書 有価証券報告書(関連当事者) |
|
2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | コンプライアンス コーポレートガバナンス報告書 コーポレートガバナンス |
|
2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - | |
2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | コーポレートガバナンス報告書 | |
2-19 | 報酬方針 | コーポレートガバナンス報告書 | |
2-20 | 報酬の決定プロセス | コーポレートガバナンス報告書 | |
2-21 | 年間報酬総額の比率 | - | |
2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | トップメッセージ | |
2-23 | 方針声明 | グループ経営理念 グローバル人権方針 方針一覧 人権尊重 |
|
2-24 | 方針声明の実践 | 行動規範 サスティナビリティ調達方針 |
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2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | コーポレートガバナンス コンプライアンス 人権尊重 |
|
2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | コンプライアンス | |
2-27 | 法規制遵守 | ESGデータ | |
2-28 | 会員資格を持つ団体 | 気候変動への取り組み | |
2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | ウルトラファブリックス・グループの事業と社会の関わり マテリアリティ 労働安全衛生 コーポレートガバナンス |
|
2-30 | 労働協約 | 有価証券報告書(従業員の状況) ESGデータ |
|
GRI 3: マテリアルな項目 2021 |
3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | サステナビリティマネジメント マテリアリティ |
3-2 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ | |
3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | マテリアリティ 環境方針 人権尊重 循環型社会への取り組み 生物多様性保全への取り組み 気候変動への取り組み 水資源保全への取り組み 化学物質に関する取り組み |
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GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
---|---|---|---|
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016 |
201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書 |
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 事業等のリスク 気候変動への取り組み |
|
201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 | |
201-4 | 政府から受けた資金援助 | 該当なし | |
GRI 202: 地域経済での存在感 2016 |
202-1 | 地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率(男女別) | 標準年齢18歳(高卒新卒)の基本給:183,000円(男女差なし、地域差なし) |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - | |
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016 |
203-1 | インフラ投資および支援サービス | 社会貢献活動 |
203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - | |
GRI 204: 調達慣行 2016 |
204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
GRI 205: 腐敗防止 2016 |
205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | 該当なし |
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス 贈収賄防止に関するコンプライアンス・ポリシー |
|
205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 該当なし | |
GRI 206: 反競争的行為 2016 |
206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 該当なし |
GRI 207: 税金 2019 |
207-1 | 税務へのアプローチ | - |
207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | - | |
207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | - | |
207-4 | 国別の報告 | - |
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GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
---|---|---|---|
GRI 301: 原材料 2016 |
301-1 | 使用原材料の重量または体積 | - |
301-2 | 使用したリサイクル材料 | 循環型社会への取り組み | |
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | 循環型社会への取り組み | |
GRI 302: エネルギー 2016 |
302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | ESGデータ |
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ESGデータ | |
302-3 | エネルギー原単位 | ESGデータ | |
302-4 | エネルギー消費量の削減 | 気候変動への取り組み | |
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 気候変動への取り組み | |
GRI 303: 水と廃水 2018 |
303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 水資源保全への取り組み |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 水資源保全への取り組み | |
303-3 | 取水 | ESGデータ | |
303-4 | 排水 | ESGデータ | |
303-5 | 水消費 | ESGデータ | |
GRI 304: 生物多様性 2016 |
304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業拠点 | 該当なし |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生物多様性保全への取り組み | |
304-3 | 生息地の保護・復元 | 該当なし | |
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息する IUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | 該当なし | |
GRI 305: 大気への排出 2016 |
305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ1) | 気候変動への取り組み ESGデータ |
305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ2) | 気候変動への取り組み ESGデータ |
|
305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) | 気候変動への取り組み ESGデータ |
|
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | 気候変動への取り組み | |
305-5 | 温室効果ガス( GHG)排出量の削減 | 気候変動への取り組み | |
305-6 | オゾン層破壊物質 (ODS)の排出量 | 該当なし | |
305-7 | 窒素酸化物 (NOx)、硫黄酸化物 (SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | ESGデータ | |
GRI 306: 廃棄物 2020 |
306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 循環型社会への取り組み |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 循環型社会への取り組み | |
306-3 | 発生した廃棄物 | 循環型社会への取り組み ESGデータ |
|
306-4 | 処分されなかった廃棄物 | - | |
306-5 | 処分された廃棄物 | - | |
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 |
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | 該当なし |
308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 人権尊重 |
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GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
---|---|---|---|
GRI 401: 雇用 2016 |
401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESGデータ |
401-2 | フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当 | - | |
401-3 | 育児休暇 | ESGデータ | |
GRI 402: 労使関係 2016 |
402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 特に定めなし |
GRI 403: 労働安全衛生 2018 |
403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働安全衛生 |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 労働安全衛生 | |
403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 | |
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 | |
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 | |
403-6 | 労働者の健康増進 | 労働安全衛生 | |
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 | - | |
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステム の対象となる労働者 | - | |
403-9 | 労働関連の傷害 | 労働安全衛生 | |
403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | - | |
GRI 404: 研修と教育 2016 |
404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ESGデータ 人材育成 |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成 | |
404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - | |
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016 |
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 人権尊重 |
405-2 | 基本給と報酬の男女比 | - | |
GRI 406: 非差別 2016 |
406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 該当なし |
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016 |
407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 該当なし |
GRI 408: 児童労働 2016 |
408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 該当なし |
GRI 409: 強制労働 2016 |
409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 該当なし |
GRI 410: 保安慣行 2016 |
410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 該当なし |
GRI 411: 先住民族の権利 2016 |
411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当なし |
GRI 413: 地域コミュニティ 2016 |
413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 社会貢献活動 |
413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)を及ぼす事業所 | 該当なし | |
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 |
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | 人権尊重 |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | 人権尊重 | |
GRI 415: 公共政策 2016 |
415-1 | 政治献金 | 該当なし |
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016 |
416-1 | 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 品質管理 |
416-2 | 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 該当なし | |
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016 |
417-1 | 製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 品質管理 |
417-2 | 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし | |
417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 該当なし | |
GRI 418: 顧客プライバシー 2016 |
418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 該当なし |
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コード | 指標 | 該当箇所 |
---|---|---|
RT-CH-110a.1 | スコープ1のグローバル総排出量および排出制限規制の対象となる割合 | ESGデータ 排出制限規制の対象となる割合:98.2% |
RT-CH-110a.2 | スコープ1の排出量、排出削減目標、およびそれらの目標に対するパフォーマンスの分析を管理するための長期および短期戦略または計画の議論 | 気候変動への取り組み |
RT-CH-120a.1 | 以下の汚染物質の大気排出量: (1) NOx (N2Oを除く) (2) SOx (3) 揮発性有機化合物 (VOCs) (4) 有害大気汚染物質 (HAPs) |
ESGデータ |
RT-CH-130a.1 | (1) 総消費エネルギー (2) グリッド電力の割合 (3) 再生可能エネルギーの割合 (4) 自己生成エネルギーの合計 |
ESGデータ (2):0% |
RT-CH-140a.1 | (1) 総取水量 (2) 総消費水量、ベースライン水ストレスが高いまたは極端に高い地域のそれぞれの割合 |
ESGデータ ベースライン水ストレスが高いまたは極端に高い地域のそれぞれの割合:0% |
RT-CH-140a.2 | 水質に関する許可、基準、規制に関連する違反件数 | 0件 |
RT-CH-140a.3 | 水管理リスクの説明と、それらのリスクを軽減するための戦略と実践の議論 | 水資源保全への取り組み |
RT-CH-150a.1 | 有害廃棄物発生量、リサイクル率 | ESGデータ |
RT-CH-210a.1 | コミュニティの利益に関するリスクと機会を管理するためのエンゲージメントプロセスの議論 | 社会貢献活動 |
RT-CH-320a.1 | (a) 直接雇用者および (b) 契約雇用者の (1) 記録災害度数率 (TRIR) (2) 死亡率 |
ESGデータ (2):0% |
RT-CH-320a.2 | 従業員および契約雇用者の長期(慢性)健康リスクへの曝露を評価、監視、および削減する取り組みの説明 | 労働安全衛生 |
RT-CH-410a.1 | 使用段階での資源効率を高める設計がされた製品からの収益 | - |
RT-CH-410b.1 | (1) 化学品の分類および表示に関する世界調和システム (GHS) 区分1および区分2に分類される健康および環境有害性物質を含む製品の割合 (2) それらの製品のうち、有害性評価を行った製品の割合 |
(1) 100% (2) 100% |
RT-CH-410b.2 | (1) 懸念のある化学物質を管理し、(2) 人的および/または環境への影響を低減する代替品を開発する戦略についての議論 | (1)化学物質に関する取り組み (2)循環型社会への取り組み |
RT-CH-410c.1 | 売上に占める遺伝子組み換え生物 (GMOs) を含む製品の割合 | 該当なし |
RT-CH-530a.1 | 業界に影響を与える環境・社会的要因に対応した政府規制および/または政策提言に関連する、企業の立場についての議論 | 該当なし |
RT-CH-540a.1 | プロセス安全事故件数(PSIC)、プロセス安全全事故度数率(PSTIR)、およびプロセス安全事故強度率(PSISR) | ESGデータ |
RT-CH-540a.2 | 輸送事故の件数 | - |
RT-CH-000.A | 報告セグメントごとの生産量 | - |